現代の情報システムは、従来の境界型セキュリティモデルから急速に変容している。従業員の働く場所はオフィスだけでなく、自宅や外出先、さらには拠点間をまたいで多様化し、システムの多くはクラウド環境へとシフトしている。この変化に伴い、従来の境界防御型の対策では多様な脅威やリスクに柔軟に対応することが難しくなりつつある。そこで新たなアプローチとして注目を浴びているのが、Secure Access Service Edgeである。情報システムの管理者や経営層にとって、さまざまな場所やデバイスから安全に業務システムやデータへアクセスすることは重要課題だ。
クラウドサービスの普及により、業務データやアプリケーションの多くが社外に保存されるようになったこともあり、セキュリティを損なうことなく効率的なアクセスを実現する手段が強く求められている。Secure Access Service Edgeはこうした課題に対応するために生まれた概念である。従来のセキュリティ対策は拠点を中心とした堅牢なファイアウォールやVPNの設置といった方法が主流であり、社内ネットワークを前提に安全な通信を提供してきた。しかし、社外からのクラウド利用やモバイル活用の増加で、これらの対策では柔軟性やスケーラビリティが不足しがちで、管理工数の増加や運用面での負担、コスト増大につながるケースが散見されている。加えて、クラウド利用によるリスク増大、シャドーITの問題など新たなセキュリティリスクも無視できない状況だ。
Secure Access Service Edgeは認証やアクセス制御、暗号化、マルウェア対策など、さまざまなセキュリティ機能をインターネット経由で一元的に提供する。これによりユーザーがどの場所からアクセスしていても、リソースの種類やアプリケーションの利用状況に応じてきめ細やかな制御や監視が行える点が特徴である。物理的なネットワーク境界に依存せず、個々のアクセスに対して動的にセキュリティポリシーを適用できるため、脅威への対応力が飛躍的に向上する。もうひとつの大きな特長は、インターネットを通じて提供されるクラウド型である点だ。これによって多地点の管理や拡張、新規サービスの展開を柔軟に行うことができ、導入負荷やメンテナンスコストを大きく低減できる。
従来は拠点ごとに必要だった装置設置や設定作業が、中心クラウドサービス側で集中的に管理・運用できるため、管理者の負担も軽くなる。このような仕組みは、組織の規模拡大やグローバル展開にも対応しやすく、全体のIT資産のセキュリティレベルを一定水準以上に維持できる利点がある。技術面でもSecure Access Service Edgeのソリューションでは、端末からクラウドへ接続する通信プロセス全体で暗号化通信が基本となるため、不正侵入や情報漏洩を未然に防ぐことができる。また、ゼロトラストネットワークアクセスと呼ばれる、利用者やデバイスごとに毅然とした認証・認可処理を行うことで、VPNだけに頼る従来の形態よりも安全性の高いアクセス制御が可能となる。一方、このような新たなセキュリティ体制を実施するうえでは、運用上の工夫も重要となる。
システム全体の制御や監視体制、異常検知後のインシデントレスポンスの仕組み作りなど、運用フローの最適化が不可欠となる。また、すべての業務システムやユーザーを一度に移行させることはかえって業務停滞のリスクを高めるため、段階的な導入や部門間でのフィードバック循環が求められる。クラウドベースの技術が進化し続けるなか、Secure Access Service Edgeの導入で得られる最大のメリットは、組織内外の多様なリソースへの効率的かつ堅牢なアクセス手段を確立できる点である。デバイスや利用拠点が増える状況でも一元的な管理が実現し、利用者ごとに適切なセキュリティポリシー設定と監視を加えることができるため、組織の柔軟性とセキュリティレベル向上を両立できる。この新たなアプローチへの関心は高まり続けており、各企業や組織での検討や実際の導入事例も増加している。
これから情報資産を守りつつ、効率的なリモートワークやデジタル活用を目指す組織にとって、Secure Access Service Edgeは最適なセキュリティ基盤となる可能性を秘めている。現代の情報システム環境は、クラウドの浸透や働く場所・デバイスの多様化によって、従来の境界型セキュリティモデルだけでは十分な対策が困難になる中、新たなアプローチであるSecure Access Service Edge（SASE）が注目を集めている。SASEは、認証やアクセス制御、暗号化、マルウェア対策など複数のセキュリティ機能をインターネット経由で一元的に提供するクラウド型サービスであり、ユーザーがどこにいても、どんなデバイスからでも安全かつ細やかなアクセス制御と監視を可能にする点が特長だ。従来必要だった拠点ごとの機器設置や煩雑な運用を大幅に軽減し、システム全体を中央集約型で管理できるため、拡張性やグローバル対応も高まる。加えて、通信経路全体で暗号化が徹底され、ゼロトラストの視点でアクセス単位の認証・認可が行われるため、情報漏洩や不正侵入リスクにも強い。
導入に際しては段階的な展開や運用最適化が求められるものの、リモートワークの定着やデジタルトランスフォーメーションの進展に伴い、多様なITリソースへの堅牢で効率的なアクセス基盤の構築は多くの組織にとって重要課題となっている。SASEはこうした要件に応える新たなセキュリティ基盤として、今後もさらに導入が進むと期待される。